Google広告とFacebook広告が選ばれる理由

2019年テレビの広告費を抜いてトップになると言われるインターネット広告

スマートフォンの普及で、インターネットの利用時間が伸びている昨今、電通イージスネットワークが世界59カ国で収集したデータに基づいた「世界の広告成長率予測」によれば、世界のデジタル広告率は2019年に総広告費の40%を超え、米国をはじめとする26カ国でテレビ広告を抑えデジタル広告(インターネット広告)がトップになると予想されています。

今後もデジタル広告費の割合が高くなると予想されこの大きな流れを変わることはありませんがその中でも、支配的な地位にあるのが「Google」と「Facebook」の２社です。

インターネット広告のうち実に89%が「google」と「Faebook」によるもので、２社で独占しているためデュオポリー(モノポリーが独占という意味)と言われています。

あれだけ大きな２社ですが、Googleは売上の約89%、Facebookは約98%が広告からの売上で、両者ともいかに広告が重要な存在かが伺えます。(Facebookはフェイクニュースや消費者データの不当な商業化に対する懸念があるものの、それでも売上は伸びていて日本では特にInstagram広告の好調が一つの要因です。)

AIによる最適化でより高い成果をより少ない費用で実現

GoogleやFacebookが検索やソーシャルメディアを支配しているため、多くの利用者を集められるというのが２社の広告事業が成立する決定的な要因ですが、近年では膨大な規模の利用者データをAIが解析して最適なターゲットに広告を配信する技術が、驚くべきスピードで進んでいます。

広告というのは「顧客になってくれるだろうターゲットに対して商品やサービスを知ってもらうもの」で、当然的確なターゲティングができれば、それだけ多くの見込み客を増やすことができまし、ターゲティングの性能が良ければそれだけ少ない広告予算でも効果を発揮することができます。

この２社の場合、Googleはリスティング広告(検索結果に表示される広告)やFacebookは個人情報を基にしたターゲティング広告などでより少ないの広告予算で結果が出せるため、多くの広告主が繰り返しこの２社の広告を利用し、GoogleとFacebookはその利益とデータを基に、さらに広告機能と精度を向上させています。(両者ともいろいろなニュースで風当たりが強くなっていますが、好調を維持できる理由はこの広告基盤にあります)

テレビや新聞などのマスメディアの広告でも、依然として広く告知することやブランディングを行うことはできますが「限られた広告予算で効果を出すために何を利用するか？」と考えた場合、広告効果の高いGoogle広告やFacebook広告から広告予算を投下していくのが望ましいと考えます。

Appleによるプライバシー規制に関するアップデートに影響が…

2021年4月に始まったアップル社のプライバシーアップデートは、広告主がiPhoneユーザーの同意なしにトラッキングできないようにするもので、Facebook広告は少なからずターゲティングの一部を影響を受けるようです。しかし、アプリ上で直接取得している膨大な顧客データと様々な取り組みで個人を特定しない範囲でのデータ分析などの対応が進んでおり、一時的な影響に収まるかもしれません。

今回のAppleの対策は、利用者のプライバシーは守る一方、広告だけに限らずAIの進化などデータを活用しより便利な世の中にしていくための足枷になってしまうかもしれません。国家レベルで個人情報を取得しテクノロジーを発展させている中国に差をつけられる懸念も出ていますので…